整形外科は医師による診断や画像検査、薬の処方などの「診療」がメインで、骨折や出血の有無などを把握するために非常に重要な役割を果たします。

一方、整骨院では手技療法や物理療法、リハビリ的アプローチを通じて、筋肉・関節・神経のバランスを整える施術を行います。

事故直後は整形外科で診断を受け、継続的な痛みや不調に対しては整骨院での施術を併用することで、より早く、根本的な回復を目指すことができます。

「通っている整形外科では改善が見られない」「施術をしっかり受けたい」と感じたときは、整骨院への転院が可能です。保険会社への連絡と通院先の変更手続きを行うことで、整形外科から整骨院への転院はスムーズに進みます。

当院では転院に必要な書類のご案内や、保険会社との連携方法についても丁寧にサポートいたしますので、ご安心ください。

整形外科と整骨院の併用通院（併院）も認められています。例えば週に1回整形外科で診察を受け、週2～3回整骨院でリハビリを行うといった通院スタイルは、交通事故治療において非常に効果的です。

特に、通院回数が慰謝料や休業損害の算定に影響するため、併院によって施術日数を確保しやすくなるメリットもあります。

佐賀市開成の恵比寿鍼灸整骨院では、交通事故に関する豊富な知識と実績をもとに、以下のようなサポートをご提供しています。

・保険会社との連絡代行・対応サポート

・法律事務所と連携しており、弁護士の紹介や法律相談

・転院手続きに関するアドバイス

・施術証明書や診断書の手配サポート

・慰謝料・休業補償に関する基礎説明

また、国家資格を持つ施術者が、むち打ち症、腰痛、関節の痛み、しびれなどに対して患者様一人ひとりの症状に合わせた施術プランを提案します。

交通事故のケガは時間が経ってから症状が悪化することもあります。「この程度の痛みなら大丈夫」と自己判断せず、適切な治療を受けることが、将来的な後遺症を防ぐ第一歩です。

整形外科からの転院や併院をご検討の方は、佐賀市開成の恵比寿鍼灸整骨院へぜひご相談ください。施術はもちろん、保険手続きや転院の流れも丁寧にサポートいたします。

Q.「転院（病院を変える）」と「併院（病院と整骨院の両方に通う）」の違いは何ですか？

「転院」は、現在通っている病院をやめて、別の整骨院（または病院）に治療先を完全に移すことです。「併院」は、月に数回は病院で医師の診察を受けつつ、普段のリハビリや治療は整骨院に通うことです。

Q.整形外科に通っていますが、薬と湿布だけで一向に良くなりません。整骨院に転院できますか？

可能です。病院の治療（薬や湿布）で痛みが改善しない場合、手技による根本的な筋肉の治療を求めて当院へ転院・併院される患者様は非常に多くいらっしゃいます。

Q.整骨院に通いながら、月に1〜2回整形外科を受診する「併院」が推奨されるのはなぜですか？

交通事故の慰謝料請求や後遺障害の認定には「医師の診断と継続的な経過観察の記録」が絶対に必要だからです。そのため、整骨院で手厚い治療を受けながら、月に1〜2回は整形外科で診察を受ける「併院」が最も確実で安全な通院方法です。

Q.整形外科から転院・併院する際、医師の「紹介状」や「許可」は絶対に必要ですか？

紹介状はなくても転院・併院は可能です。どこで治療を受けるかを選ぶ権利は患者様にあります。保険会社に「〇〇整骨院にも通院します」と連絡するだけで手続きは進められます。

Q.整形外科の先生に「整骨院には行かないように」と言われました。どうすれば良いですか？

医師によっては整骨院との併院を嫌がる方もいます。その場合でも整骨院への通院自体は可能ですが、どうしても揉める場合は、併院を認めてくれる別の整形外科へ転院（病院を変える）することも一つの選択肢です。当院から併院可能な病院をご紹介することもできます。

Q.保険会社に「整骨院への転院は認めません」と言われましたが、諦めるしかありませんか？

保険会社に転院を止める強制力はありません。患者様が「痛みが取れないので整骨院で手技の治療を受けたい」と強く希望し、通院先を指定すれば、保険会社はそれに従う必要があります。

Q.仕事の都合で整形外科の受付時間に間に合いません。夜間は整骨院に通う形（併院）でも良いですか？

整形外科は受付時間が短く、頻繁に通えない方が多いからです。当院は平日夜遅くまで営業しているため、「病院は月1回、整骨院は週3回仕事帰りに通う」という併院スタイルにすることで、しっかりとした治療回数を確保し、早期回復と適正な慰謝料の受け取りに繋がります。

Q.転院や併院の手続きは面倒ですか？整骨院側で保険会社に連絡してくれますか？

ご自身で保険会社に「〇〇整骨院に通います」と電話で1本連絡するだけです。もし「どう言えばいいか分からない」「引き留められそうで不安」という場合は、当院から保険会社に連絡して手続きをサポートすることも可能です。